東照海運株式会社

人と環境の調和を大切に、皆様とともに繁栄してまいります。

 

昭和30年の創業以来、めまぐるしく変化する時代のニーズに対応すべく、広い視野で社会に貢献できる事業の推進に努めてまいりました。我が国は今、少子化による人口の減少・環境問題・グローバルで不安定な経済状況等かつて経験した事の無い様々な問題に直面しています。持続可能な成長を果たすために変化を先取りし、社員一人一人が率先して社会的責任を果たし、皆様と共に繁栄できる企業となる様心がけております。今後も各種業務において技術の向上を怠ることなく創造的な事業を推進し更なる成長を目指して参ります。引き続き皆様方のご指導、ご鞭撻を賜りますよう宜しくお願い申し上げます。

東照株式会社

〒231-0004 横浜市中区元浜町2-13

TEL 045-663-9250(代)

FAX 045-663-2847

 

産業廃棄物収集運搬業 神奈川県第14-01-131402号、東京都第13-00-131402号、埼玉県第11-00-131402号

京浜運輸作業株式会社

〒230-0054 横浜市鶴見区大黒ふ頭15番地

TEL 045-506-1148

FAX 045-506-3993

 

山下営業所、本牧営業所、本牧営業所第二倉庫、大黒営業所 大井営業所

 

港湾運送関連事業、一般労働者派遣事業、港湾労働者派遣事業

関連会社

東照海運株式会社

 

本 社

〒231-0004 神奈川県横浜市中区

元浜町2-13東照ビル1F

TEL 045-212-3863

FAX 045-201-7121

メールアドレス:info@toshokaiun.com

アクセス

 

東京営業所

〒143-0002 東京都大田区城南島3-14-1

電話 03-3790-2800

toshokaiun.com

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会社概要

○名 称  東照海運株式会

○所在地

本社: 〒231-0004 神奈川県横浜市中区元浜町2-13  東照ビル1F

電話:045-212-3863

FAX:045-201-7121

メールアドレス:info@toshokaiun.com

 

東京営業所:〒143-0002

東京都大田区城南島3-14-1

電話:03-3790-2800

○設 立 1955年7月28日

○資本金 2,000万円

○代表者 代表取締役社長 串田素宏

○免 許

港湾運送事業:運輸大臣第3種京浜港113号

内航運送業:関D1069号

内航運送取扱業:関1136号

港湾労働者派遣事業:港14‐01‐0041号

一般建設業:神奈川県知事(般‐19)第61250号

警備業:神奈川県公安委員会第979号

○金融機関 みずほ銀行横浜支店、大光銀行横浜支店、横浜信用金庫本店、湘南信用金庫伊勢佐木町支店、横浜銀行元町支店、商工組合中央金庫横浜支店、東京三菱UFJ銀行横浜支店、三井住友銀行横浜支店、神奈川銀行洪福寺支店

○沿 革

1955年(昭和30年)7月 丸和海運株式会社設立(横浜市中区海岸通に於いて、はしけ運送業者として発足)

1965年(昭和40年)2月 港湾運送事業:運輸大臣第3種京浜港113号取得

1973年(昭和48年)7月 名義変更・代表者変更に伴い商号を東照海運株式会社と改称

1973年(昭和48年)7月 横浜市中区元浜町に本社を移転、艀船、曳船の設備を追加

1985年(昭和60年)11月 鈴繁埠頭の1バースを借り受けし残土の運搬処分業を開始

1993年(平成 5年)10月 土木工事業を開始 建設発生土運搬処理業務拡大のため東横商船株式会社と業務提携、一般建設業:神奈川県知事(般‐4)第61250号取得

2006年(平成18年)8月 産業廃棄物処理取り扱いのため、東照株式会社と業務提携(許可第56‐00‐131420号)

事業案内

 

現業部

○港湾運送事業

○内航運送業

○海陸運送貨物の仲立ち並びに事務取扱業

○陸上貨物運搬業

○小運搬扱梱包業

残土事業部

○建設発生土運搬処分業

○土地造成等

○浚渫工事業

 

城南島事業所 東京都大田区城南島3-14

鈴繁事業所  神奈川県横浜市神奈川区鈴繁町4番地

磯子事業所  神奈川県横浜市磯子区新磯子27‐1新興プランテック内

工事事業部

○建設,土木工事業

○高速道路維持補修工事業

○産業廃棄物収集・運搬・処理業

○警備業

 

羽田事業所

東京都大田区羽田空港1-13-1 首都高敷地内

TEL 03-5708-7123

FAX 03-5708-0776

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昭和30年の創業以来、めまぐるしく変化する時代のニーズに対応すべく、広い視野で社会に貢献できる事業の推進に努めてまいりました。我が国は今、少子化による人口の減少・環境問題・グローバルで不安定な経済状況等かつて経験した事の無い様々な問題に直面しています。持続可能な成長を果たすために変化を先取りし、社員一人一人が率先して社会的責任を果たし、皆様と共に繁栄できる企業となる様心がけております。今後も各種業務において技術の向上を怠ることなく創造的な事業を推進し更なる成長を目指して参ります。引き続き皆様方のご指導、ご鞭撻を賜りますよう宜しくお願い申し上げます。